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カスタマージャーニーから学ぶ3Hの考え

インターネットでの動画視聴は今や一般的になりました。以前は動画といえばYouTubeでしたが、現在は主要SNSでも動画広告がメインストリームになるなど様々な場面で動画を目にする機会が増えました。つまり今後は動画を、ただ”認知”、”PR”のためではなく広範囲かつ戦略的に動画を活用していく必要があります。

3H の重要性は?

「3H」とはGoogleが2014年から提唱している動画をマーケティング戦略に活用するための定義です。3つのHは「Hero・ Hub・ Help」の頭文字であり3Hは、HHH戦略と呼ばれることもあります。

それぞれHeroコンテンツは潜在顧客Hubコンテンツは見込み客に、Helpコンテンツは既存顧客に訴えかける内容になります。今後の需要が高まっていく動画活用ではこのように多岐にわたる活用が必要となっていきますので、3Hの考え方が重要になってきます。

 

3H理解のヒント

動画戦略3Hを理解するにはカスタマージャーニーを用いて考えるとわかりやすいです。カスタマージャーニーは、顧客になりうる消費者が商品を知り購入に至る(もしくは利用後の再購入)までを旅に例えて行動や感情を知るために図式化したものを言います。これに当てはめて考えると、消費者がどのようなことを考え自社のサービス、もしくは商品を購入しているのかを理解することの助けにもなりますし顧客目線の施策を打つことができます。カスタマージャーニー上での表現は様々ですが主に以下のフェーズで分けることができます。

ニーズ認識→商品認知→比較検討→購入→利用→廃棄・再購入

あくまで一例にはなりますが、消費者は現状の商品に対する不満であったり現状の生活への不満などからニーズを発見し、そこから直接の接触やインターネット検索、口コミなど様々な手段で商品を知り同じように課題を解決できる商品と比較検討し購入に至るという流れです。

このようにカスタマージャーニーを見れば今後の施策やコンテンツ企画、制作の際に「どの段階のどの課題を抱えるどの層に」当てる施策を打つのかを理解する助けになります。このそれぞれに当てはめてると動画戦略3Hはとても理解しやすくなります。

カスタマージャーニーを用いた3H戦略理解

まずはHeroコンテンツ

こちらは、これから顧客になりうる潜在顧客に向けた施策になります。カスタマージャーニーでいうところのニーズ認知、商品認知に当たります。

PUSH型のコンテンツを指します。よりたくさんの人に見てもらいファンになってもらう必要があります。面白い、感動する、為になるなど企業に関心のない消費者に響く内容である必要があります。

 

次にHubコンテンツ

こちらは見込み客に向けたもので、カスタマージャーニーでいうと比較検討中の消費者にあてるものです。「Hub」には拠点や中心という意味があり顧客と企業をつなぐ役割のコンテンツであるということがわかります。Heroコンテンツを見てくれてファンになりそうな消費者に対して他の動画も見てみたいと思わせる共感してもらい何度も見たくなる動画を用意する必要があります。またターゲット層の中でもそれぞれの層によってニーズは異なるので量産していく必要があります。

 

最後はHelpコンテンツ

こちらは既存の顧客に届ける動画です。カスタマージャーニーで言うところの購入以降のフェーズにいる顧客に対して、商品の使い方、Q&Aなどを発信する動画を言います。これはターゲットである顧客に見つけてもらうPULL型のコンテンツです。Hub動画と同じでリピーターになってもらうためのコンテンツ作りを意識しましょう。利用者である顧客が何に困っていてどんな情報を必要としているのかを把握しておく必要があります。

動画戦略3Hを使ったマーケティングのすすめ

まとめると、Hero動画で消費者に出会い→Hub動画でファンになってもらう→Help動画で購入の手助けや再購入検討を助けるという流れがあるということがわかりました。

今後の動画マーケティングで成功するには戦略が必要です。顧客行動は点ではなく線で捉え、それぞれのフェーズに合わせた施策を行いましょう!

MIツール “datorama”の活用事例として弊社取材記事が公開されました

マーケティングインテリジェンスとして様々なマーケティングデータを統合管理するダッシュボード”datorama”を提供されているDatorama Japan株式会社様より、datoramaの活用事例として取材レポートが公開されました。

株式会社オムニバス:レポート作成時間が週100時間から0時間へ。オムニバスが描く広告代理店の働き方改革と未来


http://blog-jp.datorama.com/entry/casestudy_omnibus

株式会社オムニバスでは2017年7月より宮崎県日南市に広告運用オペーレション専門のトレーディングセンターを設立するなど、高度化・複雑化する運用型広告需要への対応を可能にするための体制強化を行って参りました。

本取材では、これまで広告運用オペレーションの中でも大きな割合を占めていたデータの統合管理・レポーティング作業をダッシュボードツールによって工数の大幅削減に成功したケースをお話させて頂いております。

またツールやテクノロジーの活用によって工数の削減のみならず、クライアント企業様とデジタルエージェンシーとの新しい関係性の構築、ビジネスに向けた高付加価値なサービス提供に向けた取組みとして、2018年5月にトヨタ自動車様と実施したセミナーの様子が下記メディアにも取り上げられました。

IT mediaマーケティング – 『働き方改革、そしてビジネスの成長 マーケティングの可視化が今こそ必要な理由』

datorama japan 石戸亮氏
URL: http://marketing.itmedia.co.jp/mm/articles/1807/02/news065.html

株式会社オムニバスでは今後も、インターネット広告をはじめとしたデジタルマーケティング分野において、クライアント様への更なるサービス・パフォーマンスの提供を目指していきます。