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コラム

小売業界の売上アップに繋がる動画施策 フルファネルで活用編

小売店舗の売上に繋がる動画施策

前回の記事(小売業界で有効な動画広告活用手法をご紹介)でもご紹介したように、Google社の調査では小売店舗売上アップに動画広告が有効であるということが判明しました。
その中でもYouTubeは、国内の月間利用者数が6,500万人を超え、18歳から64歳のインターネット利用者における利用率が約82%を超える等、動画広告の活用をする上で無視できないプラットフォームに成長しています。

YouTubeの動画広告と一口に言っても、活用シーンは様々です。
今回は、動画広告×小売店舗という観点でマーケティング目的に沿って活用方法見ていきましょう。

リーチ目的にはBumper広告、TrueView for リーチ

まずは、対象となるターゲットユーザーに対して広告を届ける認知獲得を目的とした場合の施策です。前記事と重複する箇所もありますが、来店数を増やすためには対象者にブランド想起を促す必要があり、そのためにはリーチ数を最大化させる必要があります。

そんな認知拡大には、YouTube広告の中でも6秒のスキップ不可のフォーマットであるBumper広告やリーチ重視のメニューであるTrueView forリーチが効果を発揮します。

Bumper広告の特徴は表示単価が安いことで、1回1~2円ほどで表示ができるため、とにかくリーチを増やしたい、たくさんの方に見ていただきたいという場合に適した施策です。

態度変容が必要な潜在層にはTrueView インストリーム

次に、ブランドリフトと一括りにされることも多い、認知度・購入意向・好意度等の向上を促す広告手法です。そんな時には、TrueView インストリームというフォーマットがおすすめです。
TrueView インストリームでは、動画広告開始5秒後にスキップボタンが表示され、その先を見るかどうかがユーザーの意思に委ねられることとなります。課金形態は視聴課金で30秒以上(動画が30秒以下の場合は視聴完了)の場合、もしくは動画内のリンククリックで課金されるため、深い商品理解や好意形成を目的とした時に適したフォーマットです。

Googleの調査では、広告想起・ブランド認知・好意度・購入意向などの態度変容に月6回の接触まで上昇ポテンシャルが見られると発表されています。

行動変容が必要な顕在層にはTrueView forアクション

ある程度、認知も拡大でき好意度や購入意向が高まったところで最後に実際に来店や購入等の行動に移してもらうためにはTrueView for アクションが効果を発揮します。
TrueView forアクションは、YouTube広告動画の右下に見られる【応募はこちら】や【予約受付はこちら】等のボタンからユーザーの行動を促す手法です。
行動を起こしてくれる可能性の高いユーザーをAIが予測し、予算内で自動配信を行います。
動画経由で購入までをゴールにせずとも、来店やカウンセリングの予約等をゴールとすることで、WEB上で決済が難しい商材でも実施可能です。

効果を最大限発揮する!おすすめの施策組み合わせ

ここまでYouTubeの動画広告で行うことのできる認知~購買(予約)までの手法をご紹介してきました。最後にそれぞれの目的に合わせた配信手法をご紹介します。

①Bumper広告×キャンペーンや集客施策
Bumper広告は、最もリーチ力が高いため短期間に認知獲得、拡大が必要な期間限定キャンペーンやイベント集客に向いています。

②TrueViewインストリームxブランディング・会社紹介動画
TrueViewインストリームでは30秒以上の長尺動画も配信可能なため、質の高いブランディング動画や会社紹介動画等の配信がおすすめです。

③TrueView forアクションx申込み促進
資料請求やクーポン配布などWEB上のCVを増やしたい場合は、こちらが最適です。

まとめ

このようにYouTubeの動画広告は、小売業界の様々なお悩みシーンにおいて活用することができます。目的やゴールに応じて最適な手法を選定し、配信・改善、運用していくことが重要です。
また動画広告を始めるに際して、「動画素材がない」というお声も多く聞かれます。そんなお声にお応えし、オムニバスでは制作から配信、制作のみと必要な部分だけをお任せいただけるパッケージプランをご用意しております。少額での制作からクオリティ重視の制作まで用途に合わせてご提案可能です。

お困りごとがございましたら、お気軽にご相談ください。

株式会社オムニバス
S DIV.担当
Mail:info@e-omnibus.co.jp

売上アップに繋がる! 小売業界で有効な動画広告活用手法をご紹介

小売業界の施策では、昨今のデジタル化やコロナ禍での来店数減少の中でも
売上アップを最終ゴールとして数ある中から最適な手法や施策を選別していく必要があります。

しかしこれまで、購買行動がWEB上で完結しない商材を扱う場合、デジタル広告の結果が売上に寄与しているか可視化できず、どの広告施策に注力するべきか判断できない点が課題でした。

今回はGoogle社の調査で分かった、これまで可視化されていなかった店頭での売上とデジタル広告の関係性を解説しつつ、調査の内容をもとに、売上アップに繋がる段階や仕組みをご紹介します。

来店数向上につながる、再認認知とは?

まずは、再認認知とは何か?を説明します。
再認認知は、過去に経験した事柄が現在の事態に再び現れた時、この事柄はあの事柄だと結びつけて認知することを指します。ロゴを見て会社名が分かる、CMで使用された音楽を聞くとそのCMの企業が思い浮かぶなどです。

消費者に何らかの購入意欲が発生したタイミングで、企業や店舗を想起させることが来店数アップに繋がります。

再認認知度向上にはリーチ数増加が不可欠

再認認知度を向上させるには複数回ユーザーと接触し、想起を促す必要があります。

例えば、YouTubeの6秒間スキップ不可のフォーマットであるBumper広告では、月6回の接触まで広告想起の上昇ポテンシャルがあり、月1回表示を1としたとき最大2.7倍の想起率上昇が見られると言われています。(Google社調査)

このように企業や店舗の再認認知には、複数回接触(=リーチ)を行い、想起率を上げる必要があります。

リーチ数を安価に最大化させる動画広告

ここまで、売上向上から逆算して、来店数、(再認)認知、リーチ数と小売業界の店舗での指標を掘り下げて見てきました。

つまり最終的に実施する施策では、リーチ数を最大化できるものである必要があります。

リーチ数において、動画広告は、視聴単価・表示単価(CPV・CPM)が安価なため、適した施策と言えるでしょう。
その中でもユニークユーザー数が多く、広く対象者に広告を届けられる媒体としては、YouTubeでの動画広告が挙げられます。

YouTubeは18歳から64歳以上の国内の月間利用者数が6,500万人を超え、国内の18歳から64歳のインターネット利用者におけるYouTube利用率は約82%と、TVに迫る巨大インフラとなってきています。TV離れが加速する世代にも、リーチできる有効な手法です。
またGoogle社のアンケート調査では、YouTubeは”今なくなったら最も寂しいプラットフォーム”とも言われています。
(https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/marketing-strategies/video/youtube-recap2020-2/)

このようにYouTubeは今国内で随一のプラットフォームへと成長しており、リーチを広く最大化させるには利用しない手はないといえるでしょう。

中でもYouTubeのBumper広告やTrueView for リーチ(ユーザーへのリーチを重視したインストリーム形式の動画広告)はリーチ最大化に特化した広告メニューのため、再認認知やその先の来店動機に繋げるには最適なフォーマットです。

まとめ

このように小売業界の売上げアップにおいては、企業や店舗を認知、想起してもらう必要があり、そのためにはリーチ数を最大化することが重要です。
リーチ数の最大化には、視聴単価・表示単価(CPV・CPM)が安価な動画広告がおすすめです。特にYouTubeでの広告配信は媒体のユーザー数も多く、最適なフォーマットです。

目的を適切に設定し動画広告の立ち位置や得意分野を理解した上で配信を行うことで、動画広告は小売業界にとって有効な手段として活用することができます。

 
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