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配信事例をご紹介! セゾンデータを活用したターゲティング広告 ~美容商材編~

新型コロナウイルスが流行し始めて早2年。
落ち着いたと思われた新型コロナウイルスもまた感染者が増えている状況です。
未だ多くの業界がコロナウイルスの煽りを受けており、その一つに美容業界も挙げられます。

今後も継続が予想されるテレワーク等の影響でメイクをする機会は減り、エステ等に使う費用も減少傾向にあります。
経済産業省の調査で、2020年、苦戦を強いられていた国内化粧品メーカーですが、2021年は2020年を下回っている結果となりました。
家計での支出を見てみると、外出に関係なく使用する基礎化粧品は、あまり減少しておらず、一定もしくは増加傾向にあります。
一方、仕上用化粧品であるファンデーションは2020年5月以降、減少したままとなっており、マスク生活が日常となっている今、口紅も出費が抑えられています。

人々の行動・生活様式にも変化が見られた2020年から引き続き、今後も美容商材の購買行動は新型コロナウイルス以前とは違った形になる見込みです。


経済産業省「新型コロナ禍に影響された化粧品出荷、2021年の状況は?」https://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/minikaisetsu/hitokoto_kako/20220105hitokoto.html
(最終アクセス日 2022年2月7日)

美容業界の主流な広告手法とその課題

美容業界はこれまでテレビ等のマス広告を中心に出稿する傾向にありました。
しかし近年、若年層のテレビ離れやインターネット利用の活発化でテレビの視聴時間は減少し、WEBメディアへの接触時間が年々増加しています。
その影響で美容業界もマス広告から動画やSNS等、デジタル広告へとシフトしてきています。
さらに情報過多の現代において消費者は、施策やチャネルに合わせた、大多数に向けた情報よりも「自分に合いそうか」「自分向けの商品であるか」といったパーソナライズされた情報の方を好む傾向が強まってきました。
つまりターゲット像を明確にし、施策を打っていくことが今後の課題です。

そこで「関心度の高い層に集中的にリーチさせたい」「現状の施策の効果が頭打ちになっている」という声にお応えできるクレディセゾンのクレジットカードデータを活用した広告手法のご紹介をいたします。

美容商材訴求でセゾンデータを活用しできること

セゾンデータを活用した広告では、カード利用履歴でセグメントを切り、性別・年代等のデータと掛け合わせて広告配信ができます。

具体セグメント例

・直近3ヶ月以内に美容商品決済があるユーザー
・定期的に美容商品を購入しているユーザー
・脱毛の決済があるユーザー
・20~40代×エステ決済のあるユーザー

加えて、セゾンデータソリューションは拡張配信という手法もあります。拡張配信はセゾンデータの特定のセグメントを元にして、同様の行動傾向を持つセゾンカード会員以外のユーザーまで配信範囲を拡張することができます。
拡張の元となるデータが精度の高い事実データ(実際の決済履歴やカード作成時の正確なデータ)のため、拡張後のデータも精度が高いままアプローチ可能な顧客数を増やすことができます。
セグメントしたデータだけでは配信対象者が少なくなり、効果を得るために十分な配信母数を確保できないケースがあります。そのような時に利用していただくのをお勧めいたします。

なお、拡張配信では「ターゲティング精度が落ちて効果が表れにくくなるのではないか」というご意見をいただくこともありますが、広告媒体に用意されている同様のターゲティングと比較してCPAが安価になったという事例もあります。

またセゾンデータ配信で利用するセゾンカードの会員属性は40代以上が半分以上を占めています。そのため対象年齢が高めの美容系商材は特に相性が良い傾向にあります。

事例① 美容サプリ

◆配信面:MediaMath(旧MarketOne)
◆セグメント
・決済データ:メガネ(ショッピング)、コンタクト(ショッピング)
→運用改善後、以下のセグメントに変更
医薬品(ショッピング)、美容商品(ショッピング)
◆KPI:サイト経由での美容サプリ購入
◆結果:目の疲労感を和らげるサプリメントの訴求のため、コンタクトやメガネを使用している方に対して配信を行いました。しかし、当初効果が思わしくなく、CPCも悪かったため、セグメントを「医薬品や美容商品関連に興味がある人」という範囲に広げました。
その結果、多くの人の目に触れ、クリックも増え、CVも取れるようになり、結果ご満足いただくことができました。
短期間の配信でも効率よく運用改善を行い、効果の最大化とともに施策実施の上での気づきを得ることができました。

事例② 美容せっけん(スキンケア、スカルプケア)

◆配信面:LINE
◆セグメント
・決済データ:美容商品(ショッピング)
・属性データ:30~55歳×女性×年収500万以上
◆課題感:クライアントはターゲットとして「インナービューティーに興味があり、金銭的に余裕のある女性」と明確にイメージを持たれていました。
しかし、これまで条件に対して広告配信をできるメニューが少なく、限定的なターゲットに配信できるメニューを模索していました。
◆結果:ECサイトのCPCの結果が事前の想定数値よりも効果が良く、狙いたい層にリーチできたことにご満足いただきました。
そのためさらに「LINEの友だち追加キャンペーン」も行いました。

まとめ

今回ご紹介した2つの事例のように、セゾンデータを活用した広告配信では、美容業界が抱える課題・目的に対し効果的な施策を実施することが可能です。
紙DMやEメール広告等、幅広くセゾンデータを活用した配信手法がございますので、
オンライン・オフライン問わずお困りごとがございましたらお気軽にご相談ください。


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株式会社オムニバス
セゾンデータ担当
Mail:info@e-omnibus.co.jp

GoogleマイビジネスはGoogleビジネスプロフィールへ

Googleビジネスプロフィール新機能活用法をご紹介

まえがき

Google社は、Google検索上やGoogleマップ上に店舗情報を表示し、管理できる無料ツール「Googleマイビジネス」のサービス名称を「Googleビジネスプロフィール」に変更すると発表しました。

Googleマイビジネスはこれまで、Google社が注力し毎月のようにアップデートや新機能リリースを行っていたサービスでしたが、今回の名称変更のタイミングで大きく仕様も変更されることとなります。
本記事では今回の変更によって何が変わるのか?店舗はどう対応していけばいいのか?を中心にGoogleビジネスプロフィールの活用法をお伝えします。

GoogleマイビジネスはGoogleビジネスプロフィールへ

まずは、名称ですが先に記述した通り、「Googleマイビジネス」(通称:GMB)が「Googleビジネスプロフィール」(通称:GBP)に変更になりました。
この発表は、2021年11月4日にGoogle社から出された情報で、
はっきりとどこかのタイミングから完全に切り替わるということではなく、徐々に仕様や名称を変更していくようです。

Googleビジネスプロフィールの変更点を3つご紹介

最も重要な仕様に関しては、変更点が大きく3点あります。
1つめは、2022年中にマイビジネスアプリが廃止になることです。
詳細は未定ですが、スマートフォン向けアプリの「Googleマイビジネス」のサービス提供が終了となる予定です。

2つめは、従来のGMB管理画面であった部分が、多店舗やチェーン向け機能として「ビジネスプロフィールマネージャー」という名称に変更される点です。名称は変わるものの機能や中身は現状維持の予定です。

3つめは1番大きな変更点で、検索・マップ画面からの直接編集が可能となることです。
自店舗を管理するGoogleアカウントにログインしている状態であれば、管理画面に入らずにGoogle検索画面から店舗情報の登録編集を行うことができる仕様になりました。

これまではGoogleマイビジネスとして規模感に関わらず店舗情報を管理画面から編集するツールでしたが、これからは管理画面に入らずともデータの閲覧や編集ができるようになりました。
今後はビジネスの規模に合わせて活用方法を変え、小規模ビジネスや個店管理は検索画面から直接、多店舗やチェーン店管理はビジネスプロフィールマネージャーの管理画面に入り、一括で投稿作業する方法が運用しやすいのではないでしょうか。

Googleビジネスプロフィール、今後の活用方法

ここまで、GoogleマイビジネスからGoogleビジネスプロフィールで変化する仕様を見てきました。
まとめると、Google社は旧GoogleマイビジネスをGoogleビジネスプロフィールに名称変更しており、店舗の規模感によって、情報編集等の作業方法を変え、より手軽に使いこなせるための仕様変更を行っています。

今後の活用として、一括作業と個別作業の使い分けが重要だと考えられます。
従来は多くの多店舗チェーン店では本部による一括の運用がなされていましたが、今後は個別での作業が手軽になった為、店舗ごとにオリジナリティのある投稿をし易くなりました。
営業時間や定休日等の店舗情報は本部で一括して行う、商品紹介やセール情報等は個々で行う等の使い分けや併用がおすすめです。

まとめ

このような変化から見て取れるように、Google社はこれからもGoogleビジネスプロフィールにより注力し、店舗管理側・ユーザー側ともに、より使いやすいツールになっていくことが予想されます。例えば直近ですと、「やがてビジネスプロフィールとメールアドレスがリンクされ、Googleからのお知らせがプッシュ通知で届くようになる」という発表がGoogle社から出てきています。

今回追加された新機能により、小規模ビジネス・個店舗オーナーの情報発信が増え、競争が激化することが予想されるため、より一層Googleビジネスプロフィールの店舗情報拡充・発信が重要になります。
今、注目度が増しているGoogleビジネスプロフィール、
新たな変更や追加機能が発表された際には随時この場でも発信してまいります。

また本サービスに関して、お困りごとご不明点ございましたらお気軽にお問合せください。

株式会社オムニバス
S DIV.担当
Mail:info@e-omnibus.co.jp