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店舗ビジネスのPRに役立つ、Googleマイビジネスの上手な活用法

セミナー概要:

開催日:2021年6月17日 (木)
セミナータイトル:地域振興に向けた店舗ビジネスセミナー~Google マイビジネス活用編~

登壇者:トヨタ自動車株式会社 国内営業部 神奈川県地域駐在員 平野義孝氏
    株式会社オムニバス 取締役/株式会社アラテ 代表取締役副社長 岩井亮

イベントページ:https://secure-link.jp/wf/?c=wf49947274

 

知りたいことを手元のスマートフォンで即座に検索して調べられる現代。企業にとっても、無料の検索サイトやアプリを上手に活用することで、店舗の認知や来店のきっかけをつくる店舗PRを行うことが可能です。
オムニバスでは2021年6月に「地域振興に向けた店舗ビジネスセミナー~Googleマイビジネス活用編~」と題し、横浜元町ショッピングストリートで店舗を出店されている方々に向け、無料で使える「Googleマイビジネス」について解説と実践編として、トヨタ自動車株式会社 平野義孝氏より横浜トヨペット様での活用事例のご紹介、株式会社オムニバス 岩井亮より婦人服店での活用事例をお話ししました。

ご参加いただいた店舗の皆さまに大変好評をいただいた本セミナーを基に、本記事では「Googleマイビジネス」を店舗のPRに活用する方法と、婦人服店での活用事例をご紹介します。

地図アプリユーザーの約80%が「Googleマップ」を使っている

店舗PRに活用できる様々なサービスがある中で、「Googleマイビジネス」をおすすめする理由は大きく2つあります。

1つは「Googleマップ」が日本の地図アプリにおいて利用率No.1のアプリであること。また日本におけるスマートフォンアプリ全体の利用率ランキングにおいては「Googleマップ」は第4位の利用率です。ほかにも、地図アプリユーザーの約80%が「Googleマップ」を利用しているというデータもあります。このように膨大な利用者を抱える「Googleマップ」を放置することは、大きな機会損失につながっている可能性があると考えられます。

2つ目に、地図アプリで‟飲食店をはじめとした専門店の検索”をしている利用者が20%程度いる調査結果が出ていること。これは、過去に‟グルメサイトの口コミ情報が操作されているのではないか”という問題が起きたことをきっかけに口コミサイト離れが起きています。一方で地図アプリ上の情報の信頼性が増していることに起因しています。

これらの理由から、今回は「Googleマイビジネス」にフォーカスし、店舗のPRに活用する方法をお伝えしていきます。

「Googleマイビジネス」でできる5つのこと

「Googleマップ」の情報は「Googleマイビジネス」で管理することができます。店舗のオーナー様であれば、簡単な登録作業を行うだけですぐに利用可能です。

「Googleマイビジネス」では、次の5つのことができます。

①ビジネスの基本情報の掲載
社名、店舗名、電話番号、住所、営業時間などの基本情報を掲載できます。

②写真の掲載
店舗の内装や外装、設備、商品などの写真を掲載できます。

③口コミの管理と返信
ユーザーの投稿した口コミに対する返信、Googleに対して不適切なコメントの削除依頼ができます。

④閲覧数、閲覧ページ、アクセス元地域などの分析
閲覧数や閲覧されたページ、アクセス元地域などを確認できます。投稿ごとの閲覧数やクリック数も確認できますので、どの投稿に反響があったかなど、細かに分析を行うこともできます。

⑤複数店舗情報の一元管理
複数の店舗を持つ場合、情報を一元管理することが可能です。

Googleマップでの検索結果表示の順位を決定する4つの要素

「Googleマイビジネス」で登録された情報は、「Google検索」や「Googleマップ」の検索結果画面に表示されます。

「Googleマップ」の検索結果は、以下の4つの要素により表示順位が決定するといわれています。
・検索された語句とビジネス情報との関連性
・検索が行われた場所とビジネス情報との距離
・情報の鮮度
・知名度

「検索が行われた場所との距離」は、例えば東京で検索が行われた際に、大阪の情報が表示されたりすることのないように、検索が行われた場所から近い場所が優先して表示される仕様のこと。そのため対策をすることはできません。

一方「知名度」の対策は可能ですが、長期の広告配信やSNS運用が大きく関わってくるため、すぐに効果が表れるものではありません。
そこで今回は、すぐにできる対策として「ビジネス情報との関連性」と「情報の鮮度」の2点に絞り詳しくお伝えしていきます。

Googleマップの検索結果に表示されやすくする方法

店舗をPRするためには、Googleマップの検索結果に表示されやすくする必要があります。そこで効果的なのが次の3つの対策方法です。

①店舗情報の整理
店舗の基本情報はもちろん、営業時間、テイクアウトの有無、カード利用可否など、ユーザーが知りたいと思う情報を登録しておくことが大切です。特に住所・電話番号は、ユーザーがGoogleマップの情報から直接電話をかけたり、ルート検索をするなどのアクションを起こすために重要な情報なので誤りのないようにしましょう。コロナ対策で営業時間を変更している場合やテイクアウトの有無など、最新の情報を更新しておくことで、機会損失を防ぐことができます。お店の紹介文には、‟お客様が検索されるであろうキーワード”を入れることが重要です。また、扱っている商品や地名、ランドマークなどをキーワードとして入れておくことも効果的です。

検索結果の上位に表示されやすくするためのポイントとして、店名や住所の表記はWeb上すべての情報で統一させることが大切です。細かいですが、大文字や小文字の違いや、支店名などの表記が一致していないと、Google側からは別々の店舗と捉えられてしまい、各ページでの評価が分散してしまう可能性があるので注意しましょう。

②投稿
SNSと同様に写真と文章を投稿することが可能です。どのようなお店かを知ってもらうためにも、店舗や商品などの写真を投稿しましょう。キャンペーンのお知らせやクーポンの投稿もできるので、上手に活用することで来店に繋げることができます。なお、現在は「コロナ対策について」の情報を投稿することも可能です。

「インサイト」では、投稿ごとの閲覧数やクリック数を確認できます。投稿ごとの反響を分析すれば、より効果的な投稿内容の考案に役立てられるでしょう。

検索結果の上位に表示されやすくするためには、適度な頻度で投稿を行い、情報鮮度を保つことも大切なポイントです。

③口コミ対応
ユーザーから投稿された口コミに対する返信ができます。ユーザーの約8割が店舗情報を見る際に口コミも見ているというデータもあり、口コミへの対応でユーザーに好印象を与えたり、リピーターの獲得に繋げることができます。ネガティブなコメントに対しても真摯に返信することで、後から口コミを見るユーザーに対して好印象を与えることができます。

ここまで、3つの対策方法をご紹介してきましたが、一度対策を行うだけではなく、改善を重ねることがとても重要です。閲覧数やアクション数の変化を見ながら、次に投稿する内容や項目を変えるなど、繰り返し改善を行うことで、有効な集客ツールへと成長させることができるのです。

婦人服店の事例に見る「Googleマイビジネス」登録のポイント

ここからは実践編として、オムニバスでGoogleマイビジネス運用のお手伝いをさせていただいている婦人服店の事例から、Googleマイビジネスへの情報登録のポイントを見ていきましょう。

まず、登録する写真は、店舗の外観・内観のほかに、働いているスタッフの写真を掲載することも、ひとつのアプローチとしておすすめです。スタッフの顔が見えることで‟そのお店に行ったらどういう方に接客してもらえるのか”、来店検討者にイメージを膨らませてもらえるためです。

「投稿」機能では店舗のコロナ対策について説明することが可能です。具体的に店舗でどのようなコロナ対策を行なっているのかを投稿し、お客様に安心してご来店いただけるようにしましょう。

筆者(オムニバス 岩井)の実体験エピソードになりますが、私には今年8歳になる息子がおり、最近「釣り」に興味を持ち始めたので、お店の中で釣りが楽しめる場所を探していました。Googleマップで調べたところ、自宅から車で約30分の場所に、店内で釣った魚を調理してもらい食べられるお店を発見。早速お店に行ってみたところ、‟緊急事態宣言下につきお休みします”という張り紙が貼ってありました。

もしGoogleマップで検索した時にわかっていれば、このような残念な思いをすることはなかったと思います。お客様にこのような体験をさせないためにも、コロナによる営業の変更や対策状況については、最新の情報を更新しておくことをおすすめします。

「投稿」機能では、商品情報の登録も可能です。洋品店等ではおすすめの商品を季節ごとに更新することをおすすめします。商品情報の投稿は、写真と値段を表示することができるほか、Googleサイトに遷移させることも可能です。気になる商品が載っていれば、そのお店を訪問するきっかけにもなるため、“最寄り駅”や“駅からの距離”などのアクセス情報に加えて、「スタッフ一同、ご来店をお待ちしております」といった温かいメッセージを一言入れるだけでも、ご覧になっている方の印象が変わってくると思います。

最後に、婦人服店の場合でも、口コミ対応をしっかりと行うことをおすすめします。ポジティブな口コミも、ネガティブな口コミも、お店に対する貴重なご意見・コメントです。お客様の声に対し、お店として真摯に向き合っていることを示すためにも、「またのご来店をお待ちしております」など必ず返信することが大切です。

そのほか、キャンペーンやバーゲンの情報、新商品の入荷情報など来店動機に繋がる情報を投稿することも可能です。Googleマイビジネスには、クーポンコードを表示させる機能もあります。このような機能を活用することで、お店をより魅力的に見せていくことができるのです。

今回ご紹介させていただいた「Googleマイビジネス」は、Googleが無償で提供しているツールです。上手に活用し、店舗の集客に役立ててみてください。
オムニバスでは「Googleマイビジネス」の運用やサポートを行っています。お気軽にご相談ください。

各サービスの詳細はお気軽にお問合せください。
資料はこちらからご覧いただけます。

Googleマイビジネス媒体資料はこちら

株式会社オムニバス
S DIV.担当
Mail:info@e-omnibus.co.jp

「ポストCookie」時代に、効率と個人情報保護を両立する広告設計とは?

セミナー概要:

開催日:2021年3月18日 (木)
セミナータイトル:ポストCookie時代の広告戦略を考える ~効率的な広告設計と個人情報保護の両立をかなえる手法とは?~

登壇者:株式会社スリーアイズ CEO 牧之内 隆大 氏
    株式会社オムニバス S Division マネージャー 中村 雄一

イベントページ:https://peatix.com/event/1833715/view/view

 

Google ChromeにおけるサードパーティCookieの利用制限が進行している昨今、今後のWeb広告手法に関する議論が加速しています。それに伴い、Web広告のサードパーティCookie利用規制について、今後どのように対応すべきかについて考える必要が出てきました。オムニバスが開催した本セミナーでは、場当たり的な対応ではなく、より本質的な課題に目を向けポストCookie時代にあるべき広告コミュニケーションについて、具体的な手法や事例も交えながらご紹介しました。

第1部では、株式会社スリーアイズ CEO 牧之内 隆大 氏より、運用型広告の業界動向とポストCookie時代の課題について、そして現時点で課題の一部を解決する方法についての解説。第2部では株式会社オムニバス S Division マネージャー 中村 雄一より、今後のあるべき広告コミュニケーションについてご紹介しました。本記事では講演内容の一部をレポートいたします。

【第1部】スリーアイズ 牧之内氏による、運用型広告の最新業界動向解説とポストCookie時代に大事な「興味関心の把握」

Google ChromeにおけるサードパーティCookieのサポート終了発表から1年経った2021年1月、Googleから広告運用について新たな発表がありました。発表された内容のポイントは2つあります。1つ目は、個人追跡型の広告販売が2021年末に終了すること。2つ目は、「FLoC」という新方式がリリースされ、3月に公開テスト、4月~7月の間に広告主側のトライアル配信が行われることです。つまり、各企業はあまり時間がない中で新方式に向けての準備・対応をしていかなければなりません。

新方式について簡単に説明すると、これまではユーザー個人、つまりCookieを確認して広告枠を買うかどうかを決めていましたが、新方式「FLoC」では興味属性グループに対して広告掲載を申し込む必要があります。具体的には、「車が好きな人」「美容に関心のある人」といった興味属性グループに対し、どの程度の金額で広告を出したいかを記したテーブル表を作成しFLoCへ登録します。そして、インプレッションごとに、Googleが認知しているユーザーに関してテーブル表と照らし合わせ、広告を出すか出さないかを決定します。

応札価格の条件関数を決めていくためには、ユーザーが興味のあるカテゴリやベクトルを理解していなければならないため、「潜在ユーザーの興味の把握」が非常に重要になります。

ポストCookie時代のポイントは「詳細な興味関心の把握」

さて、「潜在ユーザーの興味の把握」とはどのようなものなのでしょうか。Googleによる広告運用の新方式導入以降で、大手広告プラットフォームの選択肢を検討するためのベンチマーク表が下記になります。

新方式が導入されることで、Google ChromeでCookieによる個人識別ができなくなります。ただ、リターゲティングについては、Googleにログインをしている状態のユーザーに対して“一部”できる可能性もあるようですが、今までのような精度ではなくなるでしょう。一方でTwitter、Facebook、LINEといったアプリで動くSNS等に関してはCookieとは異なる「ユーザーID」でユーザーを識別しているため変化はありません。Googleのプラットフォームの上で動いている各種ブラウザDSPについては、Google Chromeと同様に改定されます。

「興味ターゲティング」のカテゴリー数については、Google 140個、Twitter 433個、Facebook 287個、LINE 27個となっています。100を超えるカテゴリー数の中から、自社の商品サービスに興味がある人に広告を出すためには、自社の商品に興味を持つ人のペルソナが細かく見えていないと、適切なターゲット設定をすることは難しくなります。一方、SNSなどのリターゲティングに絞っていこうとした場合は、広告出稿の空き枠が混み合うことが予想されるので価格が高騰すると考えられます。

このような状況を考えると、興味ターゲティングをうまく使いこなす必要があり、そのためには、潜在ユーザーの興味関心をより細かく、かつ定量的に把握しなければなりません。潜在ユーザーの興味関心を把握するためには様々な手段がありますが、たとえば、インタビューやアンケートなどは時間や工数がかかる上に、対象者を「年代」や「性別」だけで設定するとターゲティングが甘くなったり、対象者が身構えてしまうために恣意的な回答が混入したりして効率が悪くなる恐れがあります。また、興味属性を広告スコアで分析する方法も考えられますが、カテゴリー数が多いため工数がかかりますし、細かな興味は季節変動やトレンドにも影響されるため、分析頻度を多くせざるを得なくなる問題もあります。

興味関心をより細かく定量的に把握するための「CANDY」

このような課題を解決する手段のひとつとして、スリーアイズは、AIが潜在顧客の嗜好分析を行い、クリックされるほど成長するディスプレイ広告サービス「CANDY」を提供しています。Cookieを使わずに高精度な記事ターゲティングを行い、配信ログを分析することでオーディエンス・ユーザーの興味を細かく定量的に可視化したレポートを閲覧できます。

「CANDY」は広告枠となる記事の内容を細かく分析し、広告主の商品サービスと相性のよいペルソナのユーザーが積極的に読みそうな記事かどうかをAIで判断しています。そして、カテゴリー大・中・小を合わせて2000個に分けることにより、興味のある単語が判別できるだけではなく、なぜその単語を求めているのかユーザーの‟意図”が見えてくるため、さらに詳細なペルソナを設定できるようになるのです。

例えば、「美容」という単語の中にも様々なトピックスがありますが、「CANDY」でディスプレイ広告を配信して収集したデータを分析すると、「『白髪・美白・目尻・全体プロポーション』に興味があり、健康や恋人のためではなく「ママ友達と一緒にいる時」を想定してキレイになりたいと思っている方が多い」といった科学的で詳細なペルソナが見えてきます。ここで明らかにしたペルソナを活用し、興味関心に合わせたオウンドメディアの記事を作ることでセッション数を上げたり、よりクリックされるようなバナーに変更したりするなど、他のマーケティング施策に活用することも可能です。

【第2部】オムニバスが考える、ポストCookie時代の広告コミュニケーション

ポストCookie時代はターゲティング広告の活用が難しくなりますが、そもそも、ターゲティング広告について生活者はどのように感じているのでしょうか。オムニバスが実施した調査から3つのことがわかりました。

1つ目は、追跡型の広告はプレースメント型の広告に比べて、「ターゲティングされた感」を1.2倍強く感じること。2つ目は、追跡型の広告を「便利」と感じる人は10%に満たないこと。3つ目は、追跡型の広告はプレースメント型の広告に比べて、1.4倍以上、「怖い」印象を持たれていることです。

このような結果から、“追いかける広告”ではなく、「ユーザーが自ら情報を取得したくなるようなコミュニケーション」を考えていく必要があるとオムニバスでは考えています。

「ユーザーが自ら情報を取得したくなるようなコミュニケーション」とはどのような広告なのか、様々な広告の成功事例を参考に、オムニバス独自の目線で5W1Hに落とし込みました。

まず「What」。顧客の興味関心を分析した結果から、ユーザーインサイトをとことん追求したクリエイティブを作ること――つまりクリエイティブマッチ。

そして「Where」「When」。ユーザーが必要としている場所・タイミングで、文脈に合った広告を紐づけて出すこと。そのための手法として、コンテキストマッチという手法があります。

「Who」は、誰がその情報を語るかということ。ユーザーに好かれやすい広告を考えた時、広告主自らが「自社の商品は良いですよ」と言うよりも、第三者が発信している方が好かれやすい傾向があります。また、ユーザーは信頼度の高い情報から優先して選択するので、第三者による情報発信が有効だと考えられます。

「Why」は‟なぜその商材が存在しているのか”というストーリーの重要性を表します。ブランディングコミュニケーションにおけるストーリーテリングの定義は2つのポイントがあります。1つ目は「物語構造」。何らかのきっかけがあって“日常の当たり前”から離れることで問題解決手段と出会う、という物語をしっかりと組み立てる必要があります。この時、その物語が‟視聴者の感情を動かすもの”であるかどうかが非常に重要です。2つ目は、「ブランドと顧客との関係性」。このブランドと関わることで、顧客の生活がどう良くなっていくかを語ることが不可欠です。

最後に「How」は、ユーザーに合わせたフォーマットを選ぶこと。“企業視点”でフォーマットを選んでしまうケースが多くありますが、ターゲットとするユーザーにマッチしているのかを考えて選ぶことが大切です。

ユーザー目線で自然な広告を実現する「VISM」

「ユーザーが自ら情報を取得したくなるコミュニケーション」を行うお手伝いができるソリューションとして、オムニバスが提供する「VISM」をご紹介します。

「VISM」はお持ちの動画素材を入稿していただくことで、本サービスに参画しているメディアが、動画素材をもとに読者に合った記事コンテンツを制作・掲載するサービスです。130以上のメディアが参画しており、わずか10営業日程度でコンテンツが制作・掲載されます。

VISMは先述の「ユーザーに好かれる広告の5W1H」の要素も反映されたサービスです。
たとえば、広告主様の想いを第三者であるメディアによる情報として発信できるので、信頼性が高まります(Who=誰が語るか)。ユーザーが自ら興味を持ってコンテンツタイトルをクリックしたときに初めて情報に触れますので、視聴態度も良好ですし(Where/When=文脈とタイミング)、記事コンテンツではそのブランドのストーリーも語りやすいです(Why=ブランドの存在意義)。

また、「VISM」は「CANDY」と組み合わせることで、コンテンツコミュニケーションの理想的なPDCAを回すことができます。「VISM」で各メディア属性に沿ったプル型の動画記事コンテンツを制作し、その記事の中から多く読まれている記事を「CANDY」で関心の高い読者に、関心のあるタイミングでコンテキストマッチして誘導します。そして、「CANDY」の配信ログから詳細な興味関心のペルソナ分析を行うことで、分析結果に基づいた、さらに精度の高いコンテンツを制作することが可能となるのです。

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